我が国における再生可能エネルギー（再エネ）の主力である太陽光発電は、2012年に固定価格買取制度（FIT）の導入が後押しとなって、加速度的に普及しました。この太陽光発電に使用する太陽光パネル（太陽電池モジュール）は、製品寿命が約25～30年とされています。そのため、FIT開始後に始まった太陽光発電事業は2040年頃には終了し、その際、太陽光発電設備から太陽光パネルを含む大量の廃棄物が出ることが予想されています。

太陽光をはじめとした再エネを長期的に安定した「主力電源」（電力をつくる方法）のひとつにしていくためには、こうした廃棄物問題を避けて通ることはできません。再エネとしてクリーンなイメージで全国に広まった太陽光発電ですが、その出口で適正な処理や処分を行い資源を循環させることができなければ、真にクリーンなエネルギーとは言えなくなってしまいます。

環境省の試算によると、使用済太陽電池モジュールの排出量はその製品寿命を25年と仮定した場合、2020年には2,808トン、2030年には28,788トン、2039年には775,085トンとなり、枚数にすると約3,875万枚、これをならべると地球を1周半できるほどの距離となります。
国土が限られた日本ではこれほどの量の太陽光パネルの廃棄物を土に埋める訳にはいかず、再資源として太陽光パネルを処理し、循環させなければなりません。

日本初の太陽光パネル専用リサイクルライン

遊技機のリサイクルを主力とする弊社では、遊技機のガラスをリサイクルするための専用工場を運営しておりました。この工場を起点として2013年に国内初の太陽光パネル専用のリサイクルラインを導入、環境省の実証事業に参画するなどして実証実験を繰り返しながらリサイクルのノウハウを蓄積してきました。

しかし当時の太陽光パネルの処理方法としては埋め立て廃棄が主流で、分別処理の伴うリサイクルと比較するとコスト面での差も課題となっておりました。しかし最近になって太陽光パネルに有害物質が含まれているとニュースや新聞で取り上げられると、太陽光パネルの埋め立て廃棄に対する是非が問われるようになりました。

太陽光発電協会（JPEA）が作成したリストに掲載

JPEAが使用済みの太陽光パネルのリサイクルなどの適正処理が可能な産業廃棄物中間処理会社の一覧表を作成し、リサイクルを促進するために公表しております。リサイクルテック・ジャパン株式会社も全国27社の1社としてこのリストに掲載されております。　https://www.jpea.gr.jp/wp-content/uploads/2110産廃中間処理業者一覧表.pdf

引き取り可能エリア

●東海エリア
：愛知県、岐阜県、三重県、静岡県

●関東甲信越エリア
：東京都、千葉県、埼玉県、栃木県、神奈川県、茨城県、群馬県、長野県、山梨県（申請中）

●北陸エリア
：石川県、福井県、富山県

●近畿エリア
：大阪府、京都府、奈良県、兵庫県、滋賀県、和歌山県

※引き取りに関してはご相談ください。
※2019年12月現在

弊社のリサイクル実績

●国内メーカー
シャープ、京セラ、東芝、パナソニック、三菱電機、長州産業、ソーラーフロンティア、カネカ、フジプレミアム、サニックス

●海外メーカー
ハンファQセルズ、インリーソーラー、カナディアン・ソーラー、ジンコソーラー、トリナ・ソーラー、サンテックパワー、JAソーラー、アップソーラー、サンパワー、モーザーベア、アールイーシー